空前の内需拡大バブルが始まる！ 増田俊男の２００７年大予測

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投稿者：佐伯洋一　-　この投稿者のレビュー一覧を見る

　これは、恐るべき予言の本というしかない。とにかく、この人は逃げない。ぼかさず、ビシッと言い切るところは、まさに剃刀である。０７年日経平均は下げ知らずの大相場となる。そして、その後最終的には日経平均３万(５万ともいう)を間違いないと結んでいる。
　無論、ただでさえＰＥＲは割高な面も出てきており、そう簡単には一本調子は不可能というのが大抵のアナリストの意見であろう。そういっておけば無難だし、テクニカル面をみればどう考えても３万などありえない。日経平均を構成する銘柄もバブル時とは入れ替えられている。
　それでも、著者の予想はよくあたる。たとえば、去年一昨年の株高は著者が的中させている。普通に株をたとえば内需株のヤマダ電機をもっていれば、半年で２倍の利益が出たことになる。また、新日鉄の株高も早々に的中させており、本書にはそのエピソードも書かれている。ちなみにアナリストの意見は無難に応えるだけで、ただ「大きく外れなかっただけ」であった。
　日経平均を押し上げる要因は、まず三角合併解禁である。買収がらみで株高を必ず呼び込むだろう。特に、日立製作所などは危ない。筆頭株主のナッツクムコ(米国預託証券)、そしてチェースなどが日生より上位におり、買収(敵対的な三角合併かは別としても)提案されてもおかしくない。経営再建さえできれば圧倒的ネームバリューはお得だろう。ＰＢＲも１を切っている。
　また、ここからが著者の凡庸なアナリストとは違うところである。著者は、要するに米国が戦争するから株高、好景気がくるというのだ。確かに、三菱重工や石川島播磨をはじめ、ＮＥＣや東レも軍需関連企業であって、これまでも戦争で多いにのびてきた。問題はその相手だが、著者は米中戦争を予想する。
　ただ、戦争が起きるかは私には分からない。しかし、米国が中国バブルを潰しに掛からないはずないことは分かる。９７年の米国の動静を見れば分かるはずだ。著者は、ドルを防衛する為に米国は中国を潰しに掛かると言う。
　ドルが基軸通貨としての地位を失えば、双子の赤字を抱える米国は一気に火の車となり、日本を待たず破産する。現に今でも上手いからくりで、結局日本はドルを買わざるを得なくなっている。しかも、売りには出せない。出した瞬間にドルは暴落し、日本は自らの首を絞めることになるからである。中国の外貨準備高増大もそこに主因がある。その天国の様な構図をユーロが犯そうとしているわけで、現に中東がユーロ決済に動き出している。故に、米国はラストリゾートとして中国をドルの支配下におきたいわけである。だから、米国は中国のバブルを誘導し、いつ潰そうか虎視眈々ということになる。
　郵政の資金流入なども株高の要因になるという。とにかく、この内の何個かでも当たったら凄いというようなことばかりである。昔「こち亀」で両津が１０大予想というのをインチキ商売でやっていたが、あれなみの予想といってよいかもしれない。
　しかし、次の大統領がヒラリーになってもそうなるのか。確かに米国を動かしているのはシンクタンクであることは明らかではある。そこは一次情報に接している人でないと分からないだろう。
　いずれにせよ、米国には日本が不可欠である。米国を経済で支えているのは著者の言うとおり日本である。それでいい。９条ある限り、日本は米国に永遠に守ってももらう以外手段が無い。故に、日本は、何があっても英米と組むしかない。日英米豪印こそ２１世紀の勝ち組である。豪は全高校の２０％が日本語を教え、第一外国語が日本語で、日本は最大のパートナーと言い切る親日国である。インドはそれ以上である。