本当にヤバイ！欧州経済

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まさに欧州が最近不穏なので平積みされたものを購入。字も大きくて読みやすいのとテンポがいいのでたぶん再読しないとうっかり読み飛ばしていそうで怖い気がします。気をつけねば！

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「本当にヤバイ!欧州経済」を読みました。

アメリカ発といわれ、現在おきている不況の引き金となったリーマンショック後の欧州への影響をまとめた本です。
正直なところ、細かい内容までは理解し切れませんでしたが、
概要としては、表面化以後、アメリカの消費の持ち直しがおきているが、
むしろ欧州が実はCDSを大量に保有していることから、欧州はこれからがショックの本番化する可能性があるということを訴えております。

これらの動きを実際のニュース記事を一つずつ示して着々と説明するスタイルの本で、
非常に説得力があります。
事実、欧州各国は順番に不動産バブルが崩壊していることなど、
さらに悪化する欧州経済の予兆を感じさせるデータがまとめられています。

大前研一氏の本でユーロが最終的にはドルと覇権を争い、
最終的には融合するという見通しを立てておられましたが、
欧州経済の急激な悪化という可能性があると、それも一筋縄ではいかなさそうです。

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ＦＸでファンダ派だった為、少しでも勉強しとこうと興味を持った本。
この後、ユーロ/ドルは下落していったわけですが。
普段読みなれていない為難しい点もありましたが、この手の本は参考程度に色々と目を通しておきたい。

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サブプライム問題が発生するまでは、欧州経済モデルは多くの場所で礼賛されていて、日本は不良債権処理に手間取って「失われた１０年（人によっては２０年とか）」によって日本は停滞しているといわれたものです。欧州において、アイスランドは数年前まで、「暮らしたい国」か何かで表彰されていたと思います。

しかし、その化けの皮は剥がれたようで、欧州の金融機関を中心に欧州経済はかなりひどい状態になっているようです。日本においても米国のニュースはともかく、欧州のものはあまり報道されないような気がします。

そのような環境にあって、三橋氏が監修されて書かれたこの本は、欧州経済の現状を知る上で私にとってはためになった本でした。

以下は気になったポイントです。

・欧州の保有債権は、高利回りを見込めるハイリスク非政府系機関による証券に偏っている、その額は５５７８億ドル（６１．８％）（ｐ１８）

・欧州を震撼させる３つのバブル崩壊とは、1）米国サブプライムの証券化バブル崩壊、２）ユーロバブル崩壊、３）中東欧新興国バブル、が崩壊すること（ｐ２４）

・今回の金融危機を受けて、２００８年１０月１３日に、欧州は銀行会計基準を大きく変更した、金融機関の保有資産区分を変更可能、保有資産を満期目的の資産へ区分変更可能することで、時価評価対象から切り離すことができる（ｐ３３）

・リーマン破綻によりCDS（破綻保険のような金融商品）の引受けとなっていたAIGは破綻が予想されたので、米国金融当局はAIGに膨大な資金を貸しつけた（ｐ４５）

・欧州の銀行貸出債権の多くは企業向けローンであり、その額は米国の５倍、これらの予測損失は全くバランスシートにいは織り込まれていない（ｐ６９）

・ロンドンのきんゆんセンターから資金が引上げられた後も、英国以外の欧州諸国（スペイン、フランス、アイルランド等）のバブルは継続した、これらを「デカップリング論」で説明する人もいた（ｐ７５）

・日本人が経験したバブル崩壊とその後の失われた１０年がこれから欧州に訪れようとしている、日本の場合には幸せなことに、長年貯えた家計貯蓄と企業内部留保があったが、欧州には無い（ｐ７６）

・アイルランドが１９８８年からファンドを誘致を進めてこれた背景は、１）低い法人税率（ケイマンの０％につぐ、１２．５％）、２）金融知識を備えた人材豊富で安価、３）英語圏、４）ファンド向けサービス提供者が政府による認可制で投資家の安心感が高い、である（ｐ９０）

・フランス国債の格下げは、ユーロ信任に直結するもの、ユーロはフランスフランとドイツマルクをベースとしているので（ｐ１２１）

・英国政府は０９年４月までにGDPに匹敵する規模の金融支援を行っているがそれでも不十分とされている、その理由は自己資本率にレバレッジをかけて資産をもっている（自己資本比率が１０％ならば、自己資本の10倍が資産総額）ので（ｐ１３１）

・名目GDPと住宅価格がクロスするところが適正価格考えられる、図５－２によれば、その交差ポイントは住宅価格＝１３０（09年３月���在で１５０）程度（ｐ１３６）

・英国は連合王国であり、大ブリテン島だけで、イングランド・スコットランド・ウェールズがあり、スコットランドでは地域通貨としてスコットランド・ポンドが発行、使用されている、これは英国ポンドとの兌換紙幣であり、現在３つある通貨発券銀行が倒産しても兌換保証されている（ｐ１５０）

・２００９年3月２５日には、英４０年国債において、２００２年以来の札割れが発生した（ｐ１６２）

・スペインはEU内において人口比は９％に過ぎないが、２００１年から０７年に建設された新築住宅のうち２９％をスペインでしめた、現在１５０万軒の住宅が売れ残った（ｐ１７６）

・欧州の対外債権の比率は高く、スウェーデンやスイスは５０％以上となっている、米国は５．７％、英国３４．８％、ドイツ３８．２％（ｐ１８７）

・スウェーデンはバルト３国の対外債務の６～８割を引き受けている（ｐ１８８）

・米国の金融当局は、米国内にある「コルレス口座：国際間の決済口座」を完全な監視下に置いており、最悪の場合、口座の閉鎖すらでき体制をとっているこれが基軸通貨ドルの強さの源泉である（ｐ２３２）

・現在EUは加盟各国でリスボン条約（EUの最終的政治統合）の批准進んでいるが、２００８年６月のアイルランドでの批准失敗（０９年１０月３日に批准成功）によりユーロ価値がドルに対して下落した（ｐ２４５）

・２００９年３月末時点でのルクセンブルクの対外負債は１．８２兆ドル（１６４兆円）で、GDPの３３倍（５４９億ドル）に達しており、国民１人あたり３．３億円の借金である（ｐ２５３）