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紙の本
陪審員制度がよくわかる本です
2003/02/08 22:39
1人中、1人の方がこのレビューが役に立ったと投票しています。
投稿者:ふくすけ - この投稿者のレビュー一覧を見る
日本ではあまり馴染みのない陪審制度がよくわかりました。知識として知ってはいたものの、小説として読んでみると、「あ、なるほど。こういうことか」とわかってくるものですね。「陪審コンサルタント」という聞きなれない言葉が数多く登場し、興味をそそられました。また、陪審員が裁判を操ろうとしているところなど、日本ではなかなか考えられない発想で面白かったです。また、裁判のテーマが「殺人」などではなく、「たばこ」という点が、新鮮味がありました。本当に、最後はどういう判決が下るのかな…と思いました。読み終わると、少し知的になった気分を味わえますよ。
紙の本
陪審員を主人公にするという画期的な作品
2001/09/29 01:00
0人中、0人の方がこのレビューが役に立ったと投票しています。
投稿者:フォックス - この投稿者のレビュー一覧を見る
三谷幸喜脚本、東京サンシャインボーイズ出演の名作「12人の優しい日本人」は、日本に陪審員制度があったらという前提のコメディー映画の傑作だと思います。この「陪審評決」はそれに匹敵する面白さだろう。数あるリーガルミステリーで陪審員を題材にした作品もあるが、ここまで陪審員を詳しく生々しく描いた作品はないだろう。人によっては陪審員として選ばれることがちょっとした小遣い稼ぎにもなる。日当欲しさに裁判の長期化を願う陪審員の姿は、日本人には想像しにくい。
物語のクライマックスは、一流のコンゲームの面白さが伝わってくる。民事訴訟を題材にしたリーガルミステリーの名作の一つだろう。
紙の本
陪審制なんてララーラーララララーラー♪
2004/01/18 17:35
1人中、1人の方がこのレビューが役に立ったと投票しています。
投稿者:吉田照彦 - この投稿者のレビュー一覧を見る
いわゆる「裁判員制度」が来年を目処に始められようとしている。これは、司法制度改革の一環として、一般市民が刑事裁判の審理に直接参加する制度である。これまで、多くの国民にとって裁判はおよそ自分とは無関係なものであったが、この制度の運用が始められると、ある日突然、裁判所からの召喚状によって呼び出され、自分とは全く無関係の事件の審理に否応なしに関わらせられることになる。とある調査機関の調べによると、その認知度はまだ40%ほどであるという。かくいう僕自身、この制度についてはほとんど何も知らない。
さて、本書の著者は「ペリカン文書」などの作品で知られるジョン・グリシャム。ミシシッピ大学ロースクールを卒業後、約10年にわたって弁護士を勤め、そのうちの約7年間は下院議員も兼務したという経歴の持ち主で、いわば法律のスペシャリスト。本書はその著者の手になる法廷サスペンスで、長期にわたる喫煙の末に肺癌で死亡した男性の未亡人がタバコ会社を相手取って起こした損害賠償請求訴訟の顛末を描いている。
冒頭に挙げた日本の裁判員制度は刑事裁判のみが対象とされ、本書のような民事裁判は対象とされていないが、ここで描かれている陪審制度の問題点の多くはやがて日本においても問題となってくるだろうと思いながら読んだ。
実際に陪審制度の採用されている国に住んだことのない僕にはよく分からないけれども、陪審の評決に基づく裁判というものは、「何が真実であるのか」という、本来なら最も重要視されるべき事柄がほとんど問題とされておらず、実際は「何が真実らしく見えるか」が重要視されているように思える。いかに確固とした証拠に基づいた事実であっても、陪審にアピールするものがなければ重要視されない。逆に、いかに曖昧な根拠に基づいた証拠であっても、陪審に対してより強くアピールすれば真実として認められてしまう可能性もある。これはとても怖いことだと思う。
そしてそれ以上に怖いのは、その判断の基準が、陪審団を構成するメンバーの属性や思想によって様々に変化しうるという点である。本書には、陪審員の選任の段階からその候補者たちの素性を密かに調べ上げ、誰が自分たち(原告または被告)にとって有利であり不利であるかを徹底的に調べ上げる陪審コンサルタントと呼ばれる人々が登場するが、裁判の結果を左右する陪審員がこうした人々の作為に基づいて選任され、言ってみればその選任の時点で評決の行方がある程度決まってしまうというのは法制度として大いに問題だと思う。
日本の裁判員制度がその実施後にどのような推移を見せるかはいまだ不明確だけれども、それが欧米の陪審制度に似たようなものであるとすれば、同様の問題が出てくることは間違いない。
……と、いろいろ書いたけれども、僕が本当に「怖い」と思うのは、ある日突然、裁判員に選ばれて法廷に出張らなければならないというそのことだ。なにしろ、仕事の都合などの私的な事情は一切考慮してもらえないのだから。たとえ重要な仕事を抱えていても、裁判所の召喚状一通で裁判所に出頭しなければならない。出頭しなければ罰せられる。企業は裁判員に選任されたことによって仕事を欠勤することを理由にリストラすることは許されない、とされるようだけれども、このような通り一遍の文言によって僕たちサラリーマンは一体どこまで守ってもらえるのだろうか。だいたい、私法中心の国家の司法制度を、日本のような公法中心の国家に移植することにどれだけの意味と実効性があるのか、甚だ疑問だ。
まったく、頭でっかちのお役人の考えることと来たら……。